第二次世界大戦終結から80年、今改めて「核」に迫る『地図でスッと頭に入る核の脅威』7/18発売

◆人類滅亡まで残り89秒・・・世界終末時計が過去最短の今、必読の書 株式会社昭文社ホールディングス(本社:千代田区麹町、代表取締役社長 黒田茂夫、東証コード:9475)とその子会社である株式会社昭文社(本社:同上、代表取締役社長 川村哲也、以下昭文社)は、累計発行部数が80万部を突破した大人気シリーズ「スッと頭に入る」の最新刊として、『地図でスッと頭に入る核の脅威』を2025年7月18日より発売することをお知らせいたします。 <代表誌面>

)) 「核の脅威」と向き合い人類の未来を考える一冊 ((

今年、2025年は原爆投下で幕引きとなった太平洋戦争が終戦してからちょうど80年になります。時を経て人々の記憶が薄れつつある今、世界では核の抑止力が効かなくなり、ウクライナ戦争ではロシアによる「核の脅し」が実際に行われました。北朝鮮やイランなど各国で核開発が行われ、それを抑えようとする現核保有国との軋轢、紛争も勃発、核をめぐるニュースが連日流れてくる時代となってしまいました。 この世界情勢の危うさと現実を顧みて、今こそ将来の核のあり方を考える機会と捉え、本書ではこれまでの核開発の歴史、核をめぐる国際情勢、未来へ向けての世界の取り組みについて見やすく詳細に解説。 世界終末時計が過去最短となってしまった2025年に読むべき一冊として編集部よりお届けします。 <核爆発による被害> <ロシアとベラルーシの核共有> <主なノーベル平和賞受賞者> <中国の核軍拡> <イランの核開発> <マンハッタン計画の全貌> <キューバ危機の舞台裏> <軍事転用を防止するIAEA> <核兵器禁止条約>

)) 誌面構成 ((

|| Prologue 人類滅亡まで残り89秒 ◆年々近づいている人類滅亡のとき。ウクライナ戦争で核使用がささやかれ、過去最短になった終末 時計 || CHAPTER1 核とは何か ◆核兵器の深遠なしくみ ◆ウランとプルトニウム ◆ミサイルの特徴 ◆核爆発の被害 ◆水爆のしくみ ◆戦術核と戦略核の違い ◆劣化ウラン弾、ダーティボム ◆電磁パルス攻撃 ほか ◆Column「核の平和利用と懸念事項 原子力発電のメリット・デメリット」 || CHAPTER2 核からみた今の世界 ◆核兵器地図「核保有国と核弾頭数」 ◆残存する核兵器 ◆世界を震撼させる「核の脅し」 ◆ロシアが北朝鮮に接近 ◆北朝鮮の核の脅威 ◆中国の核軍拡 ◆アメリカの核共有 ほか ◆Column「核の平和利用と懸念事項 チェルノブイリ原発事故」 || CHAPTER3 核をめぐる各国の動き ◆核兵器地図「核をめぐる各国の動き」 ◆オバマ政権が掲げた「核なき世界」 ◆ロシアの核ドクトリン ◆ミサイル発射を続ける北朝鮮 ◆イランの核開発 ◆イスラエルの「不透明核戦略」 ほか ◆Column「核の平和利用と懸念事項 原子力発電所が抱えるリスク」 || CHAPTER4 核開発の歴史 ◆核兵器地図「世界の主な核実験場」 ◆アインシュタインの手紙 ◆マンハッタン計画の全貌 ◆日本に原爆を投下したアメリカ ◆ソ連の核開発とスパイ活動 ◆イギリスとフランスの核保有 ほか ◆Column「核の平和利用と懸念事項 核融合発電の今」 || CHAPTER5 核不拡散の取り組み ◆核兵器地図「世界の非核兵器地帯」 ◆原子力の平和利用推進&軍事転用を防止するIAEA ◆NPT核不拡散条約の真実 ◆30年近く未発効のCTBT ◆核軍縮を進めた画期的な条約START ◆唯一の被爆国がとる道とは? ◆なぜ日本は不参加?核兵器禁止条約 ◆世界に広がっている非核兵器地帯

)) 監修者プロフィール ((

|| 蔭山 克秀(かげやま・かつひで) 代々木ゼミナール講師。愛媛県新居浜市出身。早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。代々木ゼミナールでは、「政治・経済」「倫理」「公共」をすべて指導。3科目すべての授業が「代ゼミサテライン」(衛星放送授業)として全国に配信されている。 主な著書に『やりなおす経済史』『やりなおす戦後史』(以上、ダイヤモンド社)、『経済学の名著50冊が1冊でざっと学べる』(KADOKAWA)、『マンガみたいにすらすら読める哲学入門』(大和書房)、『世界の政治と経済は宗教と思想でぜんぶ解ける!』(青春出版社)などがある。「スッと頭に入る」シリーズでは『地図でスッと頭に入る世界経済』『地図でスッと頭に入る地経学』(昭文社)を監修。

)) 商品概要 ((

商品名   : 『地図でスッと頭に入る核の脅威』
体裁・頁数 : B5変判、本体128頁
発売日   : 2025年7月18日
全国の主要書店、オンラインストアで販売
定価    : 各1,760円(本体1,600円+税10%)
出版社   : 株式会社 昭文社

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