ブルーライトを約40%カット!Lenovo 500e Chromebook Gen 4s用画面保護フィルムを新発売
エレコム株式会社(本社:大阪市中央区、取締役社長執行役員:石見 浩一)は、画面を傷や汚れから守る、スムース・抗菌・反射防止タイプの画面保護フィルムを4月中旬より新発売いたします。
Lenovo 500e Chromebook Gen 4sに対応し、指紋が目立ちにくいスムースコート加工でなめらかな指すべりを実現しました。また、鉛筆硬度3Hのハードコート加工でフィルム表面の傷を防止し、フッ素コートにより指紋や皮脂をはじき、画面をきれいに保ちます。(※硬度3Hは実力値です。)
ブルーライトを約40%カットするため、長時間のデスクワークや勉強にも最適です。
なめらかな指すべりで快適な操作が可能指紋が目立ちにくいスムースコート - なめらかな指すべりで快適に操作でき、指紋が目立ちにくいスムースコートを施しています。
- 摩擦を軽減する表面仕上げで、指すべりがよい快適な操作を実現します。
- 鉛筆硬度3Hのハードコート加工により、フィルム表面の傷を防止します。※硬度3Hは実力値です。
画面をきれいに保つ、抗菌・フッ素コート加工 - フッ素コートにより、指紋や皮脂をはじき、画面をきれいに保ちます。
- 銀系無機抗菌剤により、雑菌の繁殖を抑え、いつでも清潔な画面を保ちます。
- 本製品は表面上における細菌の増殖を抑制、あるいは阻害する性能を有したもので、JSA(財団法人日本規格協会)が定める抗菌性試験に準拠したものです。
- SIAA(抗菌製品技術協議会)は、抗菌・防カビ・抗ウイルス加工製品に関する品質や安全性のルールを整備し、そのルールに適合した製品にSIAAマークの表示を認めています。 ブルーライトを約40%カットし、チラつき低減加工で目にやさしい - 画面が発する光の中の青い部分「ブルーライト」を約40%カットします。※ブルーライトは目の角膜や水晶体で吸収されずに網膜まで到達し、網膜の機能低下を引き起こす場合があるといわれています。
- 光の映り込みを抑え、見やすい画面を実現する反射防止タイプです。
- フィルムのチラつき低減加工により、目にやさしく見やすい画面を保ちます。 きれいに貼れる!気泡が目立たなくなるエアーレスタイプ - 時間の経過とともに気泡が目立たなくなる、特殊吸着層を採用したエアーレスタイプです。
- 小さな気泡ができたときには、指などで押し出すことで気泡を抜くことができます。
- 貼り付け面にシリコン皮膜をコーティングし、接着剤や両面テープを使わずに貼り付け可能な自己吸着タイプです。
- 貼り直しも可能で、吸着力は水洗いで回復します。
- きれいに貼れる専用ヘラ、ホコリ取りシール、クリーニングクロスが付いています。 環境にやさしい『THINK ECOLOGY』認定製品 - 自社環境認定基準を1つ以上満たし、『THINK ECOLOGY』マークを表示した製品です。
- 環境保全に取り組み、製品の包装容器が紙・ダンボール・ポリ袋のみで構成されている製品です。THINK ECOLOGY >https://www.elecom.co.jp/sustainability/think-ecology/
製品詳細
Lenovo 500e Chromebook Gen 4s用フィルム(反射防止/抗菌) 型番:EF-CBL07FLST
価格:オープン価格
URL:https://www.elecom.co.jp/products/EF-CBL07FLST.html 詳細は下記URLより当社HPをご覧ください。 https://www.elecom.co.jp/news/new/20250408-01/企業情報
エレコムは1986年に創業し、パソコンブームの到来とともに企業規模を拡大してまいりました。主にIT周辺関連製品の開発、製造、販売を行い、近年では、パソコンやスマートフォンなどのデジタル分野だけでなく、ヘルスケア、ゲーミング、調理家電、理美容製品、アウトドア、ペット家電、ソリューション提案などのさまざまな分野に進出し、これまでになかった快適さや便利さを皆さまにお届けすることで、成長し続けてきました。
我々が掲げるパーパス「Better being」は、私たちエレコムグループの存在意義です。より良き技術・品質を追求して、世界の人たちを幸せにし、社会を良くする。より良き地球環境や地域社会を目指し、持続可能な社会や環境に貢献する。創業以来、ずっと大切にしてきたことをこれからも追求し、エレコムグループとして持続的に成長してまいります。
会社概要
会社名 :エレコム株式会社
本社所在地 :大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 LAタワー9F
設立 :昭和61年(1986年)5月
代表者 :取締役社長執行役員 石見 浩一
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ