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累計100万部突破の「地球の歩き方」国内シリーズより、『杉並区』版が2025年夏に発行決定！　杉並区のディープな口コミを大募集

株式会社　学研ホールディングス
累計発行部数100万部突破の「地球の歩き方」国内シリーズより、区域版『杉並区』が2025年夏に登場します。制作にあたって杉並区の口コミを大募集！　地元民や杉並LOVERのディープな声を取り入れます。

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 地球の歩き方（東京・品川／代表取締役社長：新井邦弘）は、『地球の歩き方 杉並区』（2025年8月発行予定）の発売情報を2025年3月10日（月）に発表いたしました。



■ヒット続出の「地球の歩き方」国内シリーズより今度は杉並区版！
「北九州市」や「横浜市」など意外なエリアでヒットを飛ばす「地球の歩き方」の国内シリーズ。地元を愛する方々に支持され、“地域愛”が詰まったガイドブックとして話題です。2025年夏にはなんと『杉並区』の登場が決定。東京23区内では2024年2月に登場した『世田谷区』に続き2冊目の区域版です。
■どうして杉並区？　
もともと「地球の歩き方」国内シリーズは2020年、初の国内版として登場した『東京』からスタート。ガイドブックとしては異例の10万部の大ヒットとなりました。続いて発売となった『東京 多摩地域』も多くの地元民の地域愛を呼び起こし、大きな話題に。そんななか、本書制作スタッフから「杉並愛」とともに杉並区の魅力を1冊のガイドブックにしたいという声があがり、調べてみるとディープな町やグルメ、区民から愛されるキャラクターなど、掘り下げて紹介したいものがたくさんあることに気づき、企画が誕生しました！
■『地球の歩き方 杉並区』創刊記念アンケート！　杉並区のディープな魅力を教えて
『地球の歩き方 杉並区』の登場にあたり、表紙の絵柄をはじめ、地元のとっておきのグルメやおすすめスポット、思わず地元民がうなずく“杉並区あるある”、「杉並区の有名人と言えば？」など、杉並区を知る方々からの口コミを大募集！　アンケートにお答えいただいた方の中から抽選で30名様に、地球の歩き方オリジナルクオカードなどのプレゼントが当たります。
▼『地球の歩き方 杉並区』創刊記念アンケート
https://arukikata.jp/sgdxck
《締切：2025年4月7日（月）》






【地球の歩き方とは？】
1979年の創刊以来、40年以上海外旅行ガイドを作り続けてきた「地球の歩き方」。現在約160の国と地域の情報を網羅する。コロナ禍で売り上げが95%減となるなか、2020年に発売した初の国内版『東京』が大ヒット。東京に続く国内版やコラボ本など次々とヒットを飛ばしV字回復を遂げ、TVや新聞などさまざまなメディアで取り上げられ話題に。


［商品概要］
『地球の歩き方 杉並区 2026～2027』
著作：地球の歩き方編集室
体裁：A5変型、約370ページ（予定）
予価：2,200円（税込）
発売予定：2025年8月
発行所：株式会社地球の歩き方
発売元：株式会社Gakken
地球の歩き方：https://www.arukikata.co.jp/guidebook/
■株式会社地球の歩き方（Arukikata. Co., Ltd.）
https://www.arukikata.co.jp/company/
・代表取締役社長：新井 邦弘
・法人設立年月日：2020年12月1日（事業開始2021年1月1日）
・資本金：5百万円
・所在住所：〒141-8416　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：「地球の歩き方」出版および関連事業、旅行マーケティング事業、損害保険代理店事業



■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開
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