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Uber Taxi、神戸空港で新たにサービス開始





Uber Japan株式会社（以下、Uber Japan）は2025年4月18日（金）、スマートフォンアプリ 「Uber」で簡単にタクシーを配車できるサービス「Uber Taxi」を神戸空港で開始します。これにより、「Uber Taxi」を利用できる空港は大阪国際空港（伊丹空港）、関西国際空港に続く3空港目となり、関西の主要空港すべてでUberアプリによるタクシー配車が可能になります。


神戸空港は、兵庫県や隣接する大阪府西部を中心とした地元住民や観光客に多く利用されており、荷物の多い旅行者やファミリー層、若年層の帰省利用などにおいて、ドアツードアでのシームレスな移動需要が高まっています。さらに、4月18日（金）からは、ソウル、上海・南京、台北・台中のアジア5都市との国際チャーター便が新たに就航予定のため、2025年度の国際線の旅客数は47万人に上ると想定されています。このような背景から、今後も国内外の旅行者による周辺地域へのスムーズな移動ニーズは、さらに高まると予想されます。


Uber Japanは、神戸空港を含む関西三空港すべてにおいて「Uber Taxi」の利用が可能となったことで、地元住民の皆さまに加え、観光やビジネスで訪れる方々のシームレスな移動を支援し、地域経済のさらなる活性化に貢献してまいります。

- Uber Taxiの利用方法

- Uberアプリで乗車場所、目的地を入力し、メーター料金に基づく乗車料金目安、予測到着時間を確認する
- 配車を依頼後、付近のタクシーとマッチングされる
- アプリ画面に表示される到着時間やタクシーの現在位置等を確認し、タクシーの到着を待つ
- マッチングされたタクシーに乗車し、目的地で降車する



優れたアルゴリズムとAI技術を活用し、乗客とタクシードライバーを効率的にマッチングするUberアプリには、様々な先進的機能が備わっています。
- 自動決済：クレジットカード等をアプリ上で事前登録することで、お客さまは到着してタクシーから降りるだけで、自動的に会計を完了できます。
- チャット機能：お客さまはマッチングされたドライバーとアプリを通じてチャットできます。具体的な待ち合わせ場所や服装などをドライバーに伝えることで、駅や観光地、大型商業施設などの混雑エリアでも、タクシーとスムーズに合流できます。
- 多言語対応：Uberアプリは世界70カ国以上で利用されており、世界約50言語に対応する、最もインバウンド対応に優れた配車アプリです。チャットの内容もアプリ上で自動翻訳されるため、タクシードライバーは訪日外国人ともスムーズに会話できます。
- 評価制度：Uberアプリでは、お客さまとドライバーが双方を乗車後に評価できます。プラットフォーム全体のクオリティ向上を通じ、お客さま、ドライバー双方が安心して快適に利用できるサービスを目指します。



また、Uberのお客さまは、月額498円・年額3,998円で加入できる定額サービスプログラム「Uber One」に加入することで、高評価ドライバーと優先的にマッチングされるほか、乗車料金10%相当のUber Oneクレジットが乗車後に毎回付与され、次回のタクシー乗車やUber Eats注文の割引として利用できます。Uber Oneに関する詳細は下記をご覧ください。
https://www.uber.com/jp/ja/u/uber-one/


Uber Japanはこれからも、「Go Anywhere」（どこにも行ける）のビジョン実現に向けて、更なるサービス拡充に努めてまいります。



Uberについて
Uber Technologies（以下、Uber）は、誰でもボタンひとつで簡単に、安心に、快適に移動ができる世界を目指す米国発のテクノロジー企業です。「どうすればボタンひとつで車を呼べるか?」という創始者のシンプルな疑問から、2010年に米国サンフランシスコでアプリを通じた配車サービスをスタートしました。現在、Uberは人の移動だけでなく、食材、料理、日用品などのデリバリーなど、あらゆる人・モノの移動の仕方を変えるプラットフォームを世界70カ国以上・10,000都市以上で展開しています。

Uberの配車サービスについて
Uberは、ドライバーと乗客をオンデマンドでつなぐ配車プラットフォームを世界70カ国以上で提供しており、日本ではUber Japan株式会社が24都道府県でタクシーの配車が可能な「Uber Taxi」、東京23区・成田市・京都市・大阪市でプレミアムなハイヤー車両や最大5名乗りのワゴンを配車できる「Uberプレミアム」のサービスを提供しています。また京都府京丹後市、石川県加賀市において自治体とのパートナーシップによる自家用有償旅客運送（自治体ライドシェア）を、2024年4月からはタクシー会社とのパートナーシップによる自家用車活用事業（日本版ライドシェア）のサービス提供をサポートしています。
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