能登半島地震からもうすぐ1年、度重なる地震で地盤への不安が浮き彫りに地盤情報サイトの閲覧数、前年比2倍超

ジャパンホームシールド株式会社
住所だけで災害リスクがわかる、手軽な防災ツールとして需要高まる

戸建住宅の地盤調査実績No.1のジャパンホームシールド株式会社*1（所在地：東京都墨田区、代表取締役社長：勅使河原隆巳）は、気になる土地の地盤・防災・生活情報が地図上で確認できる無料の地盤情報サイト「地盤サポートマップ」の2024年閲覧数が前年比2倍超になったことをご報告します。
1月の「能登半島地震発生」の影響で、地盤・災害に対する不安や防災意識の高さが浮き彫りとなり、手軽な防災ツールとして「地盤サポートマップ」の需要が高まる結果となりました。

地盤サポートマップ

能登半島地震発生直後の地盤サポートマップの閲覧数は、前年比638%
地盤サポートマップは、地盤調査・解析実績200万棟を誇るジャパンホームシールドが提供する、無料の地盤情報サイトです。
地図上に地盤データを視覚化し、地震・液状化の災害リスクや防災、学区、避難所などの生活情報も調べることができます。
2015年の一般公開以来、多くの利用者に活用いただき、月間9万回閲覧される注目度の高いコンテンツです。

2024年は能登半島地震が発生した直後から多くの方にアクセス頂き、1月は前年比638%という過去最大の閲覧数となりました。
8月には南海トラフ地震臨時情報が政府より発表され、それに応じるように、アクセスが伸びています。
2024年1月～10月の閲覧数は前年比203.1％となり、多くの方が防災意識の高さから、地盤サポートマップで地盤の強度や地震・液状化・浸水などのリスクを調べた結果となりました。

地盤サポートマップTOP画面

地盤サポートマップは東日本大震災を機に一般公開
ジャパンホームシールドは2011年東日本大震災や2014年長野地震時に地盤品質判定士を現地派遣し、自主調査や原因追及、対策の提言を行ってきました。
そういった大きな地震の教訓を踏まえ、防災・減災への貢献を目指して、社内システムとして開発していた地盤サポートマップを2015年に一般公開しました。
地盤サポートマップは、住所を入力するだけで、その土地の災害リスクを簡単に確認できる便利な防災ツールです。
まずは自宅を調べることから、防災の一歩を踏み出してみてください。
安全で、より良いくらしの未来を創るために、ジャパンホームシールドは今日も地盤を調べ、防災・減災に役立つ技術を拓き続けます。

地盤サポートマップ開発担当者/カスタマーサービス部部長・小尾英彰のコメント
2024年1月１日の能登半島地震発生直後から多くの方に地盤サポートマップをご利用いただき、防災意識の高まりを実感しました。
地震は非常に恐ろしい災害ですが、こういった機会にご自身やご家族の安全について考え、日頃の備えを見直すきっかけとしていただければ幸いです。
当社は地盤サポートマップという身近で便利な防災ツールを通して、今後も安全・安心な暮らしの支援を続けてまいります。

地盤サポートマップを活用して、防災リスクと避難場所をチェック！
地盤サポートマップで地盤の強さを調べてみよう！

＊１地盤調査実績No.1：日本国内の新築着工[木造(持家・分譲),プレハブ(鉄骨・鉄筋コンクリ造)]における2022年度地盤解析実績件数において(自社調べ・2023年9月時点）