葬儀社への事前相談
葬儀社に相談し知識を得る
時間に余裕があれば、生存中にお葬式の内容や費用について葬儀社や専門家に相談しましょう。具体的な情報を得るためにも、直接訪れることが大切です。葬儀社のスタッフに直接会うことで会社との相性を探ることができます。またお葬式の流れを知ることができ、費用の目安がわかることが挙げられます。予算や内容についてもじっくり比較検討できるので、不要な品目や過剰なサービスを省くことができます。
葬儀社をチェックするポイント
葬儀社選びは、悔いのないお葬式の第一歩。希望する葬儀の形を提示しながら、適した葬儀社を探しましょう。
●スタッフの対応がよく、ていねいに説明してくれるか?
●不自然な値引きやしつこい会員への勧誘はないか?
●費用の説明の際に追加になりそうな部分をしっかり説明してくれるか?
●自前の店舗や事務所があり、所在地と電話番号(固定電話)が明記されているか?
葬儀内容の検討と見積もり依頼
事前相談でよさそうな葬儀社が見つかったら、見積もりを依頼しましょう。そのためには葬儀内容をある程度決めておく必要があります。後で変更することも可能なので、事前に話し合った内容(⇨P23〜25)をもとに、葬儀社にお葬式の希望を伝えましょう。
この時点では見積もりは仮のものですし、実際のお葬式では会葬者の人数によって費用が変動しますが、これでどの程度の費用を用意すればよいかがわかります。可能であれば葬儀社をいくつか訪ね、同じ内容で見積書を依頼すれば、比較できて各社の特徴や相場がわかるでしょう。
葬儀を扱う業者の種類
専門葬儀社
小規模の業者から、チェーン展開している大企業まであり、選択肢も多いがサービスの質にも幅がある。
互助会
会員になって毎月かけ金を納めて一定期間で完納すると、葬儀代金から差し引いて精算する。かけ金だけで葬儀が出せるわけではないので、契約前に内容について入念に確認を。
自治体系
福祉サービスの一環として安価な葬儀サービスを行っている。サービスは各自治体によって異なる。
組合系
農業協同組合、生活協同組合など。組合員が対象で、料金が明確。直営、提携、斡旋など各組合によって形態が異なる。
大手スーパーチェーン系
セット料金が主流で、明確でリーズナブル。施行は提携する葬儀社が行う。
【出典】『増補改訂版 身内が亡くなった時の手続きハンドブック』著:奥田 周年
【書籍情報】
『増補改訂版 身内が亡くなった時の手続きハンドブック』
著:奥田 周年
身内が亡くなった場合、悲しむ間もなく遺族として葬儀や相続などさまざまな手続きをこなさなければなりません。本書『増補改訂版 身内が亡くなった時の手続きハンドブック』は、危篤の対応から相続する場合に心得ておきたい知識まで、事例や図解を交えながらわかりやすく解説しています。将来に向けて事前に準備をしておきたい方だけでなく、すでに相続が発生していて不安を抱えている方も、流れをイメージしながら必要な手続きについて知ることができる1冊です。
公開日:2024.09.04